仮想通貨が最高値更新ってことは、もうこれから下がってしまうから、オワコンなんじゃない?
「価格が下がる」=「オワコン」とはいえないよ。
他の理由でオワコンといわれることもあるけど、そんなことはないんだ。
詳しく説明するね!
目次
オワコンと言われる理由とオワコンではない根拠
1.価格が乱高下して安定しない→長期的に成長する
2.仮想通貨を規制する国もある→規制緩和する国が増えている
3.使いづらい→自分に合った使い方をすればよい
4.ハッキングリスクがある→大手の取引所を使えばリスク回避できる
5.環境に悪い→再生可能エネルギーを使うなどの工夫がされているため、悪くはない
1.価格が乱高下して安定しない
→説明:価格は今後も上昇する可能性が高いため、オワコンとはいえません。
2024年は、仮想通貨全体の値動きが激しい1年でした。1月は1ビットコイン600万円、12月には1600万円まで上昇しています。この高騰は、投資家や企業が仮想通貨を買い始めたためです。株式市場でも、新たに上場した企業の株価が激しく上下することがあるため、特別なことではありません。
ビットコインをはじめとする主要通貨は、長期的に見れば過去数年で大きな成長を遂げています。今後の成長にも期待できるため、オワコンとはいえません。
参考記事:
2.仮想通貨を規制する国もある
→説明:事実として、仮想通貨の規制は、年々緩和されています。
過去、中国やインドなど、一部の国では規制が報道されました。
中国では2017年に仮想通貨取引所の規制が始まり、インドでは2019年に仮想通貨を全面的に禁止する法案を発表しました。
しかし、現在の中国では、仮想通貨を所持している人が数多くいます。2024年9月時点で、中国のマイニングプールが世界のハッシュレートの約21.1%を占めています。(簡潔に説明すると、仮想通貨の計算処理を行うことで、報酬として仮想通貨を受け取っている人の21.1%が中国にいるということです。)
また、インドでは、2020年3月に、上記の法案を「不当な通知」として無効と判示しました。
規制とは真逆に、エルサルバドルでは仮想通貨を法定通貨(日本なら円、アメリカならドル)として受け入れています。
参考記事:
3.使いづらい
→説明:仮想通貨は、投資対象だけではなく、国際送金、決済、資金調達など、さまざまな用途で活用できます。特に、国際送金は銀行で行おうとすると、最大7000円の手数料がかかる上、送金に3営業日程の時間もかかります(三菱UFJ銀行 2024年12月時点)。仮想通貨では、送金手数料が無料の取引所(GMOコイン 2024年12月時点)もあり送金時間はビットコインであれば理論上10分で送金できます。
ビットコインは「デジタルゴールド」とも呼ばれ、金と同様の希少価値が高いものという考えもあります。金の延べ棒をイメージするとわかりやすいですが、持っているだけでよいのです。
また、日常生活で使える場所は限られますが、2024年12月時点では、ビックカメラやメルカリで決済に使用できます。
使い方は人によってさまざまですが、自分に適した使い方をすれば、使いづらくはなりません。
参考記事:
4.ハッキングリスクがある
→説明:確かに、ハッキングは完全に防ぐことはできません。
DMMビットコインが2024年5月に480億円相当のビットコインの不正流出被害を受け、同年12月上旬、廃業を発表したことは記憶に新しいと思います。
以下の表は、過去に発生したハッキング事件の一部です。
取引所 | DMMビットコイン | Coincheck | マウントゴックス |
発生時期 | 2024年5月 | 2018年1月 | 2014年2月 |
損失金額 | 480億円 | 580億円 | 470億円 |
補填有無 | 補填あり | 補填あり | 補填あり(一部) |
ハッキングによって、多額の損失が発生していることは事実です。
私たちができる対策は、セキュリティや管理体制がしっかりしていたり、補填される可能性が高い大手の取引所を使うことです。
5.環境に悪い
→説明:仮想通貨のマイニング (計算処理)には、多くの電力を消費するため、それが地球環境に悪影響を及ぼすという考えがあります。
電力消費量が多いのは事実ですが、再生可能エネルギーを使ったマイニングも行われています。
ビットコインの年間消費電力量は204.50 TWhと推定されており、電力消費量ランキング23位のタイとほぼ同じ量です。国レベルの電力を使っていることがわかりますが、電力量の内訳を見ると、2024年1月時点で再生可能エネルギーがビットコインのマイニング消費の54.5%を占めているというデータがあります。
イーサリアムの年間消費電力量はおよそ75~90TWhと推定され、電力消費量ランキング36位のフィンランドと同等でした。この消費量は2022年9月までで、それ以降は仕組みがアップデートされ、2024年5月末時点では5.73GWhと、99%以上も減少しています。
以上のことから、環境に悪影響を及ぼすとはいいきれません。
参考記事:
振り返り
オワコンと言われる理由とオワコンではない根拠
1.価格が乱高下して安定しない→長期的に成長する
2.仮想通貨を規制する国もある→規制緩和する国が増えている
3.使いづらい→自分に合った使い方をすればよい
4.ハッキングリスクがある→大手の取引所を使えばリスク回避できる
5.環境に悪い→再生可能エネルギーを使うなどの工夫がされているため、悪くはない
上記、5つの視点から説明をしました。
このことから分かる通り、仮想通貨はオワコンではないです。
仮想通貨ってこれからも成長してくんだ!
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1.仮想通貨とは何かを知る
投資の神様として知られる、ウォーレン・バフェットの言葉に「わからないものには、投資しない」というものがあります。流行っているから。有名人がいいと言ったから。そのような投資はしてはいけません。自分の頭で理解し、納得した上で投資をしましょう。
過去の記事で解説していますので、ご覧ください。
2.ブロックチェーンの仕組みを学ぶ
仮想通貨の基盤技術がブロックチェーンです。詳しい説明をすると長文になってしまうため、簡潔に言うと「不正や改ざんができない、情報を記録・管理するための技術」です。
ここで、「そうなんだ」と思うだけではなく、さらに自分で調べることで理解が深まります。なぜ不正や改ざんができないのか、どのようにして情報を記録しているのか、把握しておきましょう。
参考記事:
3.購入の目的を明確にする
5年以内の短期間で5,000万円稼いでFIREすることが目的なのか、20年以上の長期間で老後資金を用意することが目的なのかによって、資産運用の方法が変わってきます。目的がない金融投資は、ゴールのないマラソンを走るのと同じで、苦しいものになってしまいます。自身の人生にあった資金計画を考えて仮想通貨を購入してください。
4.余剰資金で投資する
これは投資の鉄則です。貯金している現金のうち、20%を仮想通貨に回す。毎月の給料の10%で仮想通貨を購入するなど、万が一失っても差し支えない範囲内で投資をしましょう。
どの程度の割合を仮想通貨に回していいのか悩む場合は、お金のプロに聞くのもありです。参加は無料なので、使わない手はないです。
5.信頼できる取引所を使う
日本の取引所であれば、金融庁の登録を受けたものを選びましょう。(GMOコインやCoincheck、bitFlyerなど)
海外の取引所は手数料が安いことや、日本で扱っていない多くの通貨を取引できるなどのメリットがありますが、詐欺に遭ったり、サポートが受けられなかったりと、デメリットもあります。
初めは日本の取引所を使い、慣れてきたら海外の取引所を使うなど、自分に適した使い方をしましょう。
6.セキュリティ対策
せっかく投資で利益を出しても、ハッキングなどで失ってしまっては意味がありません。セキュリティが強固な取引所や、1,000万円以上の仮想通貨を持つ場合はハードウェアウォレット(仮想通貨用の金庫)の使用を検討しましょう。
7.詐欺対策
SNSを見ていると謎のプレゼント企画の投稿を見ることがあります。それらは必ずと言っていいほど詐欺です。怪しい投資話や、高額なリターンを約束するような話は耳を傾けてはいけません。
8.販売所で購入してはいけない
販売所で購入するとスプレッドという手数料が発生します。これは、仮想通貨を取り扱う企業が仲介するためです。取引所で購入すれば、この手数料が発生しません。アプリによっては、販売所でしか購入できない場合もあるため、必ず購入前に確認してください。
9.自分なりのルールを決めて売買する
仮想通貨は個別株や投資信託、ゴールドなどの金融商品と比較して値動きが激しいです。1日で価格が5%変化することが当たり前のように起きます。金融投資において、1日で価格が5%変化することはほぼありません。
価格の乱高下で一喜一憂し、高い時に流されて買い、下落が怖くなって安く売っていては、金銭面、メンタル面共に悪影響を及ぼします。
そこで、以下のようなルールを設定し、守りましょう。
- 毎月1日に1万円分のビットコインとイーサリアムを購入する
- 昨日と価格を比較して、5%以上値下がったら1万円分買う
10.かかる税金を把握する
2025年1月時点の日本で、仮想通貨取引で発生した利益にかかる税金は非常に高いです。
2022年、会社員が税金の申告漏れで2億円の追徴課税が発生したことが報道されました。仮想通貨を売却した時だけでなく、他の仮想通貨に交換した場合も確定申告が必要です。しかし、交換した際に申告しておらず、2億円の追徴課税が発生したということです。この方は、ビットコインをリップルに交換しましたが、交換後にリップルが下落。追徴分を支払う現金が用意できず、税務署に納税の猶予を申請したそうです。現時点での状況は報道されていませんが、今も2億円を払うために行動しているでしょう。
法人化や海外移住をするなど、税金を安くする方法もありますが、まずは売却や交換した場合、支払う税金を把握しておきましょう。
追徴課税の記事
税金計算ツール
11.仮想通貨のニュースをチェックする
仮想通貨市場の変化は非常に激しいです。2025年1月18日、ドナルド・トランプ大統領が独自の仮想通貨を発行し、翌日19日にはメラニア夫人も仮想通貨を発行。それぞれ価格が乱高下しています。今後も、知名度の高い人物が通貨を発行することでしょう。その波に乗って大きく資産形成できることもあれば、失敗して資産を失ってしまうこともあります。常に情報をアップデートし、資産を守る行動が必要です。日本語で書かれているサイトもあるので、見るようにしましょう。
コインポスト
コインデスクジャパン
12.レバレッジ取引は避ける
レバレッジ取引とは、証拠金を担保とし、その金額の倍以上の取引をすることです。日本の仮想通貨取引所では。2倍が上限と金融商品取引法で決められており、2倍儲けることができますが、2倍損することがあります。
2024年8月、青汁王子こと三崎優太さんがレバレッジ取引で3億円の損失を抱えたことが話題になりました。しかし翌月、知人の社長が3億円を貸したことで、ことなきを得ました。この一件から、レバレッジ取引はもうしないと語っています。青汁王子は人脈があったからこそ、助けてもらえましたが、このような奇跡は一般人には起きません。余計な危険を犯さず投資を行いましょう。
まとめ
- 仮想通貨とは何かを知る
- ブロックチェーンの仕組みを学ぶ
- 購入の目的を明確にする
- 余剰資金で投資する
- 信頼できる取引所を使う
- セキュリティ対策
- 詐欺対策
- 販売所で購入してはいけない
- 自分なりのルールを決めて売買する
- かかる税金を把握する
- 仮想通貨のニュースをチェックする
- レバレッジ取引は避ける
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